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教員紹介|大森 正博 教授

2016年6月23日更新

大森正博(おおもり・まさひろ)教授:経済学

大森 正博 准教授

専門分野

消費者経済学、公共経済学、医療経済学、産業組織、社会保障

連絡先

研究室:本館308室
office hours:金15時〜16時半
E-mail:omori.masahiro@ocha.ac.jp

担当科目

学 部 消費者経済学、国民経済と生活、生活と財政
大学院 [博士前期課程]消費者問題論、消費者問題演習 [博士後期課程]生活者環境論

研究

私は医療・介護セクターに関心を持って、研究活動を進めてきました。それは、医療・介護セクターが、経済学の重要な研究対象である市場メカニズムに最も馴染まないセクターとして認識されてきたからです。その一方で、私たちの身の回りでは、モノ・サービスの需要・供給を市場メカニズムを利用して行っている産業が数多くあります。医療・介護セクターは、市場メカニズムにどの様な点でなじまないのか、そうであれば、どの様な医療・介護システムを設計することが望ましいのか。これを考えることが私のライフワークです。

教育

大学院、学部を問わず、分析手法を身につけることはとても大切です。したがって、私の学部・大学院のクラスでは、経済学の基本を基礎からしっかり身につけることを重視します。経済学をはじめ、社会科学系の学問にとって、現実社会の動きを観察することはとても大切です。それは、社会科学は、抽象と具体の世界のやりとりがとても大切な学問体系だからです。現実(具体)の観察からその本質をえぐり出す理論(抽象)を構築し、理論があてはまるかを現実にフィードバックするというプロセスを経て、現実に生じている現象がどの様に生じているかを説明する理論が誕生します。皆さんは、先人の築き上げた理論を学ぶことで、現実社会の動きに関する理解を深めることができるでしょう。そして、先人の築き上げた理論では説明できない社会現象を発見するかもしれません。

プロフィール

  • 1965年生まれ
  • 私立武蔵高等学校卒業
  • 東京大学経済学部卒業
  • 東京大学大学院経済学研究科第2種博士課程単位取得満期退学
  • その間、オーストラリア国立大学豪日研究センターVisiting Fellow
  • 城西大学経済学部経済学科専任講師
  • 東京大学医学部健康科学・看護学科非常勤講師
  • 東京大学大学院医学研究科非常勤講師
  • 城西大学経済学部経済学科助教授
  • 2001年10月よりお茶の水女子大学生活科学部助教授(2007年3月まで)
  • 2007年4月よりお茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科准教授
  • 2016年4月よりお茶の水女子大学基幹研究院人間科学系教授

主な研究実績

1995年 「日本の医療機関の組織と行動」『医療と社会』Vol.5 No1. P.119-159
1996年 “A New Approach to the Primary Care System”,『医療と社会』Vol.5 No.4 P.65-84
1996年 「オランダの社会保障制度と制度改革の考え方」『海外社会保障情報』No.117号 P.14-27
1997年 「イギリスの医療制度改革」『城西大学大学院研究年報』 第13号 P.19-42
1997年 「イギリスとオランダの介護制度」 P.209-224 北村彰氏 と共著 佐藤、河野編『介護保険法』 法律文化社 所収
1997年 「医療サービスの性質と医療制度改革の考え方」『フィナンシャルレビュー』 第44号 P.50 - 72
1998年 「オランダの医療・介護制度改革」『海外社会保障情報』 No.124 P.28 -44
2000年 「医療・介護制度改革」, 仲村優一、一番ヶ瀬康子編『世界の社会福祉 ドイツ・オランダ』 旬報社 P.334 - 362
2000年 「医療・介護サービスの資源配分メカニズム」, 国立社会保障人口問題研究所編『医療・介護の産業分析』 東京大学出版会 P.229 - 262
2001年 「オランダの医療制度改革と「保険者機能」」,『海外社会保障研究』P.59 -71
2003年 今日の医療経済学と医療制度改革の考え方」『産業学会研究年報』 P.53-P.63
2004年 「オランダの医療・介護保険制度改革」『海外社会保障研究』 No.145号 P.36-52
2005年 "A Refined Method for Estimating Medical Expenditure for Liver Disease Using The Patient Survey And Claim Data in Japan "Japanese Journal of Public Health Vol.52,No.11, P.957-961 (with Satoshi TOYOKAWA and Yasuki KOBAYASHI)
2006年 「「医師供給政策」に関する考察」『人文科学研究』 第二巻 P.279-295
2006年 「オランダの医療・介護制度改革の最近の動向について」『租税研究』 第677号 P.153-167 2006年 「オランダにおける医療と介護の機能分担と連携」『海外社会保障研究』 No.156号 pp.75 - 90
2006年 「オランダの最低生活保障制度」栃本一三郎・連合綜合生活開発研究所編『積極的な最低生活保障の確立ー国際比較と展望ー』 P.139 - P.174 第一法規
2007年 「病・診連携の経済分析」『人文科学研究』 第3巻 P.229-2402007年「III 諸外国の社会保障の現状と動向 8.オランダ」健康保険組合連合会(編)『社会保障年鑑2007年版』 pp.346-354 東洋経済新報社
2008年 「日本の医療制度改革について」『租税研究』 第702号 pp.5-19
2008年 「医療と介護の連携」『経済集志』 第78巻第3号 pp.281-291
2008年 『医療経済論』 岩波書店
2008年 「オランダ」荻原他編『世界の社会福祉年鑑2008』 旬報社 pp.112ー143
2009年 「オランダにおける医療提供体制の機能分化と連携方策」『健保連海外医療保障』 No.82. pp.16-21
2009年 「日本の医療制度改革の方向性について」『租税研究』 第718号 pp.39-55
2010年 「日本の医療制度改革の方向性について」『共済新報』 2010年2月号 pp.9-18
2010年 「オランダの医療保険者の役割」『健保連海外医療保障』 No.85. pp.16-21
2010年 「第8章 日本の医療制度の問題点と医療制度改革の方向性について」貝塚啓明 財務総合政策研究所編『医療制度改革の研究』 中央経済社 pp.217-268
2010年 「公立病院を取り巻く諸問題」『租税研究』 第733号 pp.53-66
2011年 「オランダの介護保障制度」『リファレンス』 No.725. pp.51-73
2011年 「オランダの社会保障と財政」『健保連海外医療保障』 No.91. pp.15-27. 2011年9月
2012年 「日本の医療制度改革について」『租税研究』 第747号 pp.28-46 2012年1月
2012年 「オランダにおける公的医療保険制度の適用範囲を巡る政策動向」『健保連海外医療保障』No.95pp.17-28
2012年 「第4章 地域発展の経済政策 – 日本の医療 –」安田信之助編著『地域発展の経済政策』創成社 No.66-90.
2013年 「医療制度における「財政」の役割」『租税研究』第760号 pp.87-102
2013年 「第9章 医療政策における公平性」平岡公一他編『格差を超え公正な社会へ』金子書房 pp.135-152
2013年 "Health Insurance in Japan and the Netherlands: Feasibility of “Regulated Competition” in Japan " FRI Conference Paper “Coordination of medical care and long-term care services in the Netherlands and Japan”
2013年 「医療制度の日蘭比較」『月刊統計』2013年 pp.1.-8.
2014年6月 「オランダにおける医療制度と保健事業の動向」『健保連海外医療保障』No.102 pp.9-17.
2014年8月 「安倍政権下の医療政策について」『租税研究』Vol.778. pp.135-148.
2015年4月 「オランダの医療・介護保険制度」介護保険白書編集委員会編『介護保険白書』本の泉社 第13章所収 pp168-181.
2015年5月 「第1章第5節 オランダの薬価・医療保険制度」『世界の薬価・医療保険制度 早引き書 2015年度刷新版』技術情報協会 第1章 第1章 世界各国の薬価・医療保険制度の早引き 第5節 pp.34-52.
2015年 「療養病床再編の方向性」『健康保険』第69巻6号 pp.18-21.
2015年 「オランダの長期療養・介護制度改革」『健保連海外医療保障』 No.107. pp.20-27.
2016年 「高齢者医療・介護の抱える問題とその対策」『租税研究』Vol.800. pp.106-118.

所属学会など

日本経済学会会員、日本財政学会会員、社会政策学会会員、医療経済学会会員、日本人口学会会員、日本病院管理学会会員、大洋州経済学会会員、日本NPO学会会員、American Economic Association、International Health Economics Association

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