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教員紹介|藤崎 宏子 教授

2016年6月23日更新

藤崎 宏子(ふじさき・ひろこ)教授:社会学

藤崎 宏子 教授

専門分野

生活福祉論・家族社会学

連絡先

研究室:本館316号室
電話・FAX番号:03-5978-5986
office hours:木曜日12時30分〜13時30分
E-mail:fujisaki.hiroko@ocha.ac.jp

担当科目

学 部 家族関係論、老人福祉論、老年学、生活福祉学演習 I II
大学院 生活福祉論・生活福祉論演習・長寿社会論・長寿社会論演習(前期課程)、家族変容論(後期課程)

教育方針

「あたりまえ」の世界に安住しないで「なぜ?」という問いを発してみること。慣れ親しんだものの見方をいっとき封印し、異なる視点からものごとをみようとすること。そんなちょっとした冒険が、あなたの世界を広げ、より豊かなものにしてくれることでしょう。研究することと、自分の生活をつくっていくこと、そして生きることそのものが、相互に密接にかかわりあっていると気づいたとき、社会学という学問の深い魅力にとりつかれるとともに、自分自身の生き様が問われるようなしんどさも感じます。でも、閉塞感の強い現代だからこそ、自分自身について、周囲の人間関係について、そして社会のしくみについて、社会学的思考法の武器をもって、深く掘り下げて探求していきたいものです。 学部教育では、私が専門とする高齢者問題、社会福祉、家族関係などの身近な話題を切り口とした講義や演習を通して、社会学的思考法の基礎を修得することを目標にします。要するに、足腰を強くするステージだと考えてください。大学院教育では、学部教育で培われた強靱な足腰にくわえ、社会学的想像力・創造力にいっそうの磨きをかけ、学術的に価値ある研究論文の完成を目標に指導していきます。

プロフィール

家族の理想論を語ることは容易でも、それを研究対象として、当事者のリアリティを尊重しつつ理解することが困難なのはなぜか––そんな素朴な疑問から、家族の社会学的研究をめざしました。家族は小さな生活単位ですが、家族内のさまざまな現象や問題には、時代や文化、そしてより大きな社会システムのありようが如実に反映されています。家族という覗き窓を通して社会のありようを解明する。あるいは、社会のさまざまな問題を映し出す鏡として家族問題を考える。それが私の研究関心の出発点でした。

もっとも関心を持った家族問題は、高齢者の家族関係でした。1980年前後のことですから、まだ高齢(化)社会に対する危機感もほとんどない時代です。家族問題と並んで個人的に関心を抱いていた福祉の研究を、高齢者を中心に据えることで結びつけられるのではないかと考えていました。

その後今日に至るまで、高齢者問題が私の研究関心の中心にあります。具体的には、現在、以下のような研究に取り組んでいます。

  • 高齢者介護における家族と福祉の役割分担と連携
  • 介護保険制度下における家族介護のあり方、高齢者と家族の関係性の変化
  • ライフコースと高齢期の社会的ネットワーク
  • 中年期から高齢期へのステージ移行とライフスタイルの変容
略歴
  • 1952年広島県に生まれる
  • 1971年茨城県にて高校を卒業
  • 1976年東京教育大学文学部社会学科 卒業
  • 1978年お茶の水女子大学大学院家政学研究科家庭経営学専攻 修了
  • 1981年東京都立大学大学院社会科学研究科社会学専攻 退学
  • 1981〜1986年東京都立大学人文学部 助手
  • 1986〜1991年東京都立医療技術短期大学–般教養科 専任講師
  • 1991〜2001年聖心女子大学文学部 助教授〜教授
  • 2001〜2002年お茶の水女子大学生活科学部 准教授
  • 2002〜2007年お茶の水女子大学生活科学部教授
  • 2007年〜お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科研究院 人間科学系 教授
  • 1998年社会学博士(筑波大学)

単著・編著書

1997.11 『社会学』(新・社会福祉学習双書16) 新・社会福祉学習双書編集委員会(編) 担当編集委員:石原邦雄・藤崎宏子 全国社会福祉協議会
1998. 3 『高齢者・家族・社会的ネットワーク』 培風館
2000. 7 『親と子–交錯するライフコース』(編著) ミネルヴァ書房
2004. 3 『社会学』(新版・社会福祉学習双書10) 新版・社会福祉学習双書編集委員会(編) 担当編集委員:藤崎宏子・石原邦雄 全国社会福祉協議会
2008. 5 『ミドル期の危機と発達–人生の最終章までのウェルビーイング–』藤崎宏子・平岡公–・三輪建二編 金子書房

主要な雑誌論文・編著書内論文

1983. 3 「母子保護事業調査」社会福祉調査研究会(編)『戦前日本の社会事業調査』 pp.215-240 勁草書房
1984. 4 「老年期の社会的ネットワーク」 副田義也(編)『日本文化と老年世代』 pp.89-148 中央法規出版
1985. 6 「対処概念の理論上・実証上の諸問題」 石原邦雄(編)『家族生活とストレス』 pp.363-387 垣内出版
1985.11 「家族ストレス論の新たな展開–マッカバンの場合–」 森岡清美・青井和夫(編)『ライフコースと世代』 pp.238-270 垣内出版
1988. 3 「ホームヘルプ・サービス提供をめぐる意思決定過程」『東京都立医療技術短期大学紀要』第1号 pp.19-31 東京都立医療技術短期大学
1991. 3 「老人の自立意識と扶養期待」 『東京都立医療技術短期大学紀要』第4号 pp.31-42 東京都立医療技術短期大学
1991. 8 「ファミリー・ライフサイクルの変化と更年期」『日本医師会雑誌』第106巻3号 pp.325-328 日本医師会
1993.12 「老人福祉サービスの家族要件にみる家族政策のゆくえ」 森岡清美(監修)石原邦雄他(編)『家族社会学の展開』 pp.262-285 培風館
1994. 3 「在宅要介護老人のサポートネットワーク」 針生誠吉・小林良二(編)『高齢社会と在宅福祉』 pp.35-57 日本評論社
1994.12 「大都市高齢者の「住み続け」の条件」『総合都市研究』第54号 pp.165-177 東京都立大学都市研究センター
1995. 9 「高齢者の自立と社会参加」 『月刊 国民生活』第25巻9号 pp.8-16 国民生活センター
1998.11 「現代社会における家族」 精神保健福祉士養成セミナー編集委員会(編) 『社会学』(精神保健福祉士養成セミナー15) pp.105-130 へるす出版
1999.10 「ホームヘルプサービスの現状と課題–松本市を事例として–」 日本村落研究学会(編)『高齢化時代を拓く農村福祉』(年報村落社会研究35) pp.157-184 農村漁村文化協会
2000. 3 「家族と福祉政策」 三重野卓・平岡公–(編)『福祉政策の理論と実際』 pp.111-137 東信堂
2000. 5 「家族はなぜ介護を囲い込むのか–ネットワーク形成を阻むもの–」 副田義也・樽川典子(編)『現代家族と家族政策』 pp.141-161 ミネルヴァ書房
2000.10 「現代家族と「家族支援」の論理」 『ソーシャルワーク研究』Vol.26No.3 pp.4-10 相川書房
2002. 5 「介護保険制度の導入と家族介護」 金子勇(編)『高齢化と少子社会』(講座社会変動8) pp.191-222 ミネルヴァ書房
2003. 1 「現代家族とケア–性別・世代の視点から–」 『社会福祉研究』第88号 pp.21-26 鉄道弘済会
2004. 3 「「老い」とは何か–社会と個人の意味づけ–」 袖井孝子(編)『少子化社会の家族と福祉』 pp.66-77 ミネルヴァ書房
2004. 5 「福祉改革と家族変動–2つの制度領域間のインターフェイス–」 『福祉社会学研究』No.1 pp.113-125 東信堂
2005. 3 「ミドル期をどう生きる–発達研究からみた女性のライフコース–」 『月刊 We Learn』Vol.629 pp.3-6 日本女性学習財団
2006.10 「『介護の社会化』–その問題構成」『法律時報』78巻11号 pp.37-43 日本評論社
2008.10 「訪問介護の利用抑制にみる『介護の再家族化』–9年目の介護保険制度」
『社会福祉研究』第103号 pp.2-11 鉄道弘済会
2009. 6 「介護保険制度と介護の『社会化』『再家族化』」 『福祉社会学研究』No.6 pp.41-57 福祉社会学会
2010.10 「日本の家族社会学は今–過去20年の回顧 理論的展開を中心に」『家族社会学研究』No.22-2 pp.135-140 日本家族社会学会
2011.10 「日本の家族社会学は今-過去20年の回顧 研究方法論の展開を中心に」『家族社会学研究』No.23-2 pp.145-149 日本家族社会学会
2011.11 「中高年期の家族関係-ジェンダー・ジェネレーションの視点から」『ケース研究』309号 pp.161-193 家庭事件研究会
2013.12 「子育て・介護の『社会化』と地域社会の役割」『家族関係学』No.32 pp.39-50 日本家政学会家族関係学部会
2014. 4 「ケア政策が前提とする家族モデル―1970年代以降の子育て・高齢者介護―」『社会学評論』Vol.64 No.4 pp.604-624 日本社会学会
2015.10 「成人した子どもと親」平木典子・柏木恵子編著『日本の親子』pp.127-147 金子書房

主要な調査報告書–分担執筆

1990. 9 東京都立大学社会福祉学研究室・信州大学松岡研究室『自然災害と家族–家族ストレス論による2地域長期調査–』
1993. 3 財団法人シニアプラン開発機構『サラリーマンの生きがいに関する調査(第2次調査)』 ※代表:斎藤茂太
1996. 4 総務庁青少年対策本部『子供と家族に関する国際比較調査報告書』
2000. 3 副田義也『内務省史の研究』(文部省科学研究費基盤研究A報告書)※代表:副田義也
2002. 6 内閣府『高齢者の生活と意識 第5回国際比較調査結果報告書』
2004. 3 お茶の水女子大学21世紀COEプログラム「誕生から死までの人間発達科学」プロジェクト4
『中年女性のライフスタイルと危機的移行–第一次パネル調査報告』
2006. 2 平成14-16年度科学研究費補助金 基盤研究B1 研究成果報告書 『社会学者は誰に何を教え、どんな人を創っていくのか』I、II(研究代表者:藤崎宏子)
2007. 2 お茶の水女子大学21世紀CCOEプログラム「誕生から死までの人間発達科学」プロジェクト4
『中年女性のライフスタイルと危機的移行–第二次パネル調査報告』
2007.10 内閣府『高齢者の生活と意識 第6回国際比較調査結果報告書』
2011.11 内閣府『高齢者の生活と意識 第7回国際比較調査結果報告書』
2012. 3 平成21-23年度科学研究費補助金 基盤研究(A)研究成果報告書『戦後日本における内政体制の研究』(研究代表者:副田義也)
2012. 3 みずほ情報総研株式会社『家族介護者の実態と支援方策に関する調査研究事業〜別居介護・遠距離介護をめぐる実態と支援のあり方〜』
2016.3 内閣府『高齢者の生活と意識 第8回国際比較調査結果報告書』

学会活動

  • 日本家族社会学会 編集委員(1993-1995、1998-2004)、理事(2001-)、事務局長(2004-2007)、編集委員長(2007-2010)、研究活動副委員長(2013-2016)、学会賞選考委員長(2013-2016)
  • 日本社会学会 社会学教育委員会委員(2001-2003)、学会誌査読委員(2003-2006)、学会賞推薦委員(2005-2006)
  • 福祉社会学会 理事(2003-2007)、編集委員(2003-2005)
  • 日本家政学会家族関係学部会 役員(2004-2008 ; 2010-2014 ; 2016-)、編集委員長(2006-2008 ; 2010-2014)
  • 日本社会福祉学会 学会誌査読委員(2006-)
  • 比較家族史学会

社会における活動

  • 豊島区男女共同参画懇話会副会長(2000-2001)
  • 内閣府高齢者国際比較調査委員(2001、2005、2010-11、2015-16)
  • 日本学術会議連携会員(2006-2014)
  • 大学評価・学位授与機構 学位審査会専門委員(2006-)
  • 日本学術振興会 科学研究費委員会書面審査委員(2006)
  • 全国社会福祉協議会社会福祉主事資格取得通信課程 出題・採点委員(1982-2009)
  • 小田原市市民生活満足感指標検討委員会委員長(2008-2008)
  • 家庭裁判所調査官採用試験 出題・採点委員 (2005-2010)
  • 社会福祉士・精神保健福祉士試験委員会委員(2009-2013)
  • 文部科学省 人文学及び社会科学の振興に関する委員会委員(2007-2009)
  • 文部科学省 教科用図書検定調査審議会委員(2010-)
  • 日本学術振興会 科学研究費委員会専門委員(2015-2016)等
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